参考文献等

1. 環境庁「昭和47年版環境白書」は、昭和29年から39年までの10年間にエネルギー総消費量はほぼ3倍に増加し、さらにその後の5年間でも2倍弱増加したとしている。
2. 総理府・厚生省「昭和43年度公害白書」（1969年）第1章我が国の公害問題
   <http://www.env.go.jp/policy/hakusyo/honbun.php3?kid=144&bflg=1&serial=11257>（2014年3月22日アクセス　※現在リンク切れ）　
3. 大気環境学会資料整理研究委員会責任編集『日本の大気汚染の歴史 Ⅱ』(公健協会、2000年) 470頁
4. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）470頁
5. 三菱総合研究所「平成22年度　海外の環境規制・環境産業の動向に関する調査報告書」（2011年）148頁
6. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）502－503頁
7. 海外環境協力センター「大気環境保全技術研修マニュアル（総論）」153頁
8. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）461頁
9. 新エネルギー・産業技術総合開発機構・石炭エネルギーセンター「5B4.ばいじん処理技術・微量元素除去技術」『日本のクリ－ン・コール・テクノロジー』（新エネルギー・産業技術総合開発機構、2006年）91頁
10. 指宿尭嗣「企業における産業公害から温暖化に係る環境管理の支援」日本情報経営学会誌Vol.31,No.4（2011年） 35頁
11. 環境再生保全機構ホームページ「愛媛県別子銅山における煙害（1900年頃）」
    <http://www.erca.go.jp/yobou/taiki/rekishi/01_01.html>（2014年4月20日アクセス）　
12. 住友金属鉱山ホームページ「環境への取り組みの歴史」
    <http://www.smm.co.jp/csr/environment/history/>(2014年4月19日アクセス　※現在リンク切れ)
13. 環境再生保全機構ホームページによると、四日市の1964年の二酸化硫黄（SO2）濃度は磯津地区で、1時間値では全測定時間の3％が0.5ppmを超え、時には1時間値の現行環境基準値0.1ppmの10倍である1ppmを超えることや、フルスケール2.5ppm測定器の針が振り切れることさえあったとされる。
14. 氷見康二「大気汚染に係る歴史的考察」全国環境研会誌33巻4号 (2008年) 253-262頁
15. 村上恵一、花田光雄、高橋俊一、宮田吉郎「亜硫酸カルシウムの酸化に関する研究」窯業協会誌Vol.64，No.718（1956年）
16. 氷見康二・前掲注（14）258頁
17. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）428頁
18. 三菱重工環境・化学エンジニアリングホームページ「石灰石こう法脱硫装置」
    <http://www.mhiec.co.jp/products/atmosphere/desulfurization/contents/limestone.html>(2014年4月21日アクセス　※現在リンク切れ)
19. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）471頁
20. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）502頁
21. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）502頁
22. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）504頁
23. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）503頁
24. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）503頁
25. 古尾谷晩生「DeNOx触媒開発のいきさつ」「触媒懇談会ニュース」No.41（2012年）
26. 古尾谷・前掲注（25）
27. 海外環境協力センター・前掲注（7）155頁
28. 松田臣平「事例研究（4）触媒開発　講義No.13「酸化チタン系排煙脱硫触媒の開発」(2011年)　3頁
    <http://www.sce-net.jp/syakaijin/kyouzai2011/VT513/2011VT513summary/2011VT513-13abs.pdf> (2014年4月20日アクセス)
29. 日本経済新聞社「クリーン技術で石炭火力が「悪役」返上　先端走る日本勢に勝機」日本経済新聞　電子版（2011年11月21日）
    <http://www.nikkei.com/news/print-article/?R_FLG=0&bf=0&ng=DGXNASDD160DD_X11C11A1000000&uah=DF181220092609>(2014年4月24日アクセス)　
30. 三菱総合研究所・前掲注（5）150-151頁
31. 牧野尚夫、白井裕三、野田直希「微粉炭火力の環境性の向上」電中研レビューNo.46（2002年）71頁
32. 柳生隆志、土屋喜重、大西召一、片山博之「最近の電気集塵の技術動向」三菱重工技報 Vol.33 No.1 (1996年) 70-73頁
33. 柳生 外・前掲注（32）
34. 産業環境管理協会『環境経営概論コース』（2003年）7頁
35. 環境省総合環境政策局環境計画課「環境統計集」による。
36. 指宿・前掲注（10）
37. 溝口忠明「平成23年度静岡県公害防止管理者研修会講演資料『企業人の社会的責任』からみた公害防止管理者の役割と大気汚染防止技術」（2012年）
    <http://www10.ocn.ne.jp/~saep/H23kougaikenshuu/H23kougaitai-3.pdf　※現在リンク切れ>
38. 大気環境学会資料整理研究委員会・前掲注（3）469頁
39. 特公昭51-43479号参照
40. 松田・前掲注(28)1頁
41. 松田・前掲注(28)2頁
42. 古尾谷・前掲注（25）
43. 土屋喜重、川西好光、大西召一、上田泰稔「低低温EP技術の開発」三菱重工技報　Vol.34 No.3 （1997年）158～160頁
44. 名嶋慎司「石炭火力用低低温電気集塵装置」住友重機械技報 No.146（2001年）36頁

その他の参考文献

• 大気環境学会資料整理研究委員会責任編集『日本の大気汚染の歴史』（公健協会、2000年）
• 海外環境協力センター『平成9年度環境庁委託　持続可能な開発支援基盤整備事業　大気環境保全技術研修マニュアル　総論』（1998年3月）