安定成長期
移動電話（自動車電話、音声符号化等） 参考文献等
「ムーバ」エヌ・ティ・ティ・ドコモの登録商標
ＮＴＴドコモ「ドコモレポートNo.67：携帯電話の普及機を支えた『mova』サービス19年の歴史に幕」（2012年3月16日）<https://www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/info/news_release/report/120316.pdf> （2016年8月25日アクセス ※現在リンク切れ）
基地局数を増やすことなくシステム容量を増大させる方式
ＮＴＴドコモ・前掲注（2）「ドコモの調査によれば、1993年では4％にすぎなかった携帯電話のプライベート目的での利用（ビジネス＆プライベートを含まない）が、1996年10月の調査では37％に急増した。また、契約形態についても法人契約が57％から8％に減少し、個人契約が92％を占めるものとなっている」
ＮＴＴドコモ「ＮＴＴドコモ歴史展示スクエア：施設案内：テンジゾーン：ムーバ（アナログ）」<http://history-s.nttdocomo.co.jp/list_mova.html>（2016年8月25日アクセス）
総務省「情報通信統計データベース：分野別データ：通信：契約数：携帯電話・PHSの加入契約者数の推移（単純合算）」<http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/field/tsuushin02.html>（2016年8月30日アクセス）
尾上誠蔵「2-4移動体通信/携帯電話システムの歴史」（電子通信学会『知識の森』14群1編電子情報通信技術史-2章通信）（2010年）22～25頁<http://ieice-hbkb.org/portal/doc_491.htm>（2016年8月29日アクセス）
森嶋光紀「移動通信端末・携帯電話技術発展の系統化調査 4.5陸上移動通信における電波伝搬特性の研究」国立科学博物館 技術の系統化調査報告書第6集（2006年）267頁
日本電信電話株式会社外 報道発表資料「金沢工業大学 奥村善久名誉教授全米工学アカデミー『チャールズ・スターク・ドレイパー賞』を受賞」（2013年2月20日）<https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2013/02/20_02.html>（2016年8月31日アクセス）
次いで、1981年にスウェーデン、1982年に米国でサービスが開始された。
ＮＴＴドコモ前掲注（2）は次のように説明している。「1993年1月時点の、世界各国の携帯電話普及率は、スウエーデン7.9％、アメリカ4.4％。イギリス2.4％、香港4.1％となり、日本は1.3％であった。日本における普及の遅れには、大きく3つの理由があった。①つながらないエリアが多く利便性が悪い②料金が高い、③端末が重く電池が長持ちしない （中略） 携帯電話の繋がらないエリアが多かったのは、日本の携帯電話が『自動車電話』からスタートしており、無線基地局のネットワークが道路沿い中心の『線』であったためである」
総務省「平成27年版 情報通信白書 第1部 第1節 通信自由化30年-制度、サービス、市場の変遷」（2015年）2-4頁-
この際、それまでの「自動車電話」と区別するため、「携帯」という商品名を用いたといわれる。
ＮＴＴドコモ・前掲注（2）「携帯電話の“小型化”の歴史～mova（アナログ）開発の秘話～」
卜部周二、室田和昭「移動機・携帯機の研究開発 ムーバ開発に至る経緯と今後の展開」NTT DoCoMoテクニカルジャーナルVol.2 No.3（1994年）8-9頁
卜部周二外・前掲注（2）8-9頁
ＮＴＴドコモ・前掲注（5）
ＮＴＴドコモ・前掲注（2）
複数の互いに相関の低い受信波を得て，これらの受信波を合成もしくは選択することにより、受信レベルの落込みを軽減する方法（出典：電子情報通信学会「知識ベース『知識の森』第4群モバイル・無線」）。
電子情報通信学会「知識ベース『知識の森』4群3編3章 3-1セルラーシステム（1）ＮＴＴ方式」2-3頁<http://www.ieice-hbkb.org/files/04/04gun_03hen_03.pdf>（2016年8月31日アクセス）
卓越研究データベース「発見と発明のデジタル博物館：大容量自動車電話方式の実用化」<http://dbnst.nii.ac.jp/pro/detail/613>（2016年9月5日アクセス ※現在リンク切れ）
セルラー・日本移動通信も2000年1月から最大64kbsのパケット通信サービスを開始した。
ＮＴＴ「ＮＴＴ持ち株会社ニュースリリース：全世界の携帯電話に欠かせない音声符号化の基本技術である『LSP（線スペクトル対）方式』が世界的に権威のあるIEEEマイルストーンに認定」（2014年5月22日）<http://www.ntt.co.jp/news2014/1405/140522a.html>（2016年7月15日アクセス ※現在リンク切れ）
その他、参考文献
明松祐司「日本の第三世代携帯電話市場における政策・普及要因の分析」<http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/icp_review/04/akematsu2012.pdf>（2016年8月23日アクセス）
電子情報通信学会「知識ベース『知識の森』14群（歴史・年表・資料）1編（電子情報通信技術史）、2章 通信 2-4移動体通信／携帯電話システムの歴史」
電波産業会「電波産業年鑑2014『電波産業統計』付録」<http://www.ieice-hbkb.org/files/14/14gun_01hen_02.pdf#page=22>（2015年1月28日アクセス）
情報通信総合研究所「携帯電話サービス普及による日本経済への波及効果分析」<https://www.icr.co.jp/press/press20070824_bunseki.pdf>（2015年2月9日アクセス）
モバイルビジネス研究会「モバイルビジネス研究会報告書 オープン型モバイルビジネス環境の実現に向けて」<http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/mobile/pdf/070626_si8_1.pdf> (2016年9月2日アクセス）
モバイルビジネス研究会「モバイルビジネス研究会報告書（案） 参考資料」<http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/policyreports/chousa/mobile/pdf/070918_si10_2.pdf>（2016年9月2日アクセス）
National Academy of Engineering（NAE）「2013 Charles Stark Draper Prize for Engineering Recipients」<https://www.nae.edu/Activities/Projects/Awards/DraperPrize/67245.aspx>(2016年8月23日アクセス）
ＮＴＴドコモ「ＮＴＴドコモ歴史展示スクエア：展示ゾーン；携帯電話」<http://history-s.nttdocomo.co.jp/list_mobile.html>（2016年8月25日アクセス）
エヌ・ティ・ティ出版「ＮＴＴこの10年[2005-2014] NTT 30tn Anniversary」（2015年）
森嶋光紀「公衆移動通信システムの技術発展の系統化調査」国立科学博物館 技術の系統化調査報告書第7集（2007年）
総務省「平成24年版 情報通信白書 第1部第2章 第2節 『スマートフォン・エコノミー』～スマートフォン等の普及がもたらすICT産業構造・利用者行動の変化～」
National Academy of Sciences「NAE AWARDS 2013 Charles Stark Draper Prize for Engineering Recipients」<https://www.nae.edu/Projects/Awards/DraperPrize/DraperWinners/67245/67334.aspx>（2016年9月2日アクセス）
電子情報通信学会「知識ベース『知識の森』4群3編3章 移動通信システム」<http://www.ieice-hbkb.org/files/04/04gun_03hen_03.pdf>（2016年9月2日アクセス）
World Career「世界に誇るMade in Japan 海外で 活躍する日本の企業・プロダクツ Vol.2 株式会社NTTドコモ モバイル先進国日本を支える世界に誇る最先端技術と失われぬベンチャースピリット」<http://www.worldcareer.jp/made-in-japan/detail/id=57>（2016年8月24日アクセス）
