高度経済成長期
省エネ化 参考文献等
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット編『EDMC エネルギー・経済統計要覧<2015>』（省エネルギーセンター）3頁、41頁
OECD Factbook 2014:Economic Environment and Social Statistics Tonnes of oil equivalent (toe) per thousand 2005 US dollars of GDP calculated using PPPs.
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）37頁
通商産業政策史編纂委員会編 沢井実著『通商産業政策史9産業技術政策』大阪大学経済学 63巻4号（2014年）245頁～266頁
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）75頁
またこの法律の制定に際して、前年の1978年10月に設立された省エネルギーセンターを省エネルギー対策の中核推進機関として活用する方針が打ち出された。「エネルギーの使用の合理化に関する法律案に対する附帯決議」昭和54年5月9日第87回通常国会衆議院商工委員会
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）71頁
加治木紳哉、木村宰「わが国鉄鋼業における省エネルギーの歴史的分析」電力中央研究所研究報告Y08044（2009年）
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）75頁
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）83頁
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）75頁
経団連ホームページ<http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/pol133/index.html>
日本エネルギー経済研究所計量分析ユニット・前掲注（1）75頁
その他、参考文献
橘川武郎『通商産業政策史 10 －資源エネルギー政策－』（経済産業調査会、2011年）
岡崎哲二『通商産業政策史 3 －産業政策－』（経済産業調査会、2012年）
上尾敬三「化学工業における省資源・省エネルギー 高効率プロセスをめざして」化学教育 31巻5号（1983年）
藤波匠「わが国省エネ戦略の方向性―オイルショックからの示唆」日本総研Research Focus（2014年3月27日）
戒能一成「日本の鉄鋼業の省エネルギー対策の費用対効果分析」（経済産業研究所、2006年）
